生産系のコンサルタントや中小企業診断士は、原価をきちんと求められる知識とその応用力が必要ではないかと思います。
コストダウンを追求していくと、まず原価構成がどうなっているのかを把握する必要があります。
じゃあ、どうなっているのかと調べていくと、それぞれの製品の原価がこれで良いのだろうかと考え、悩んでしまうことがあると思います。
そう思ってしまうのは、間接費をどうやって、それぞれの製品に分配していくのかという、その基準の妥当性なのだと思う。
この分配を、会計用語としては配賦と呼んでいる。
これを、よりそれぞれの製品が出来る業務活動にまで、視点を落とし、その負荷のかかり方から、配賦基準を設定して、原価計算をしていこうというのが、活動基準原価計算と言います。
この活動基準原価計算の導入手順は、以下のような手順で進めることになります。
１．アクティビティ（活動分類）を決定する。
たとえば、注文処理、組立、検査業務などに分類します。ある程度大括りになることが多いです。
２．製造間接費をアクティビティ（活動分類）に配分する。
間接費発生の状況に応じてそれぞれのアクティビティに配分します。どの製品にいくらかかったかは不明でも、注文処理か検査業務のコストか区別できないことは、あまりないでしょう。
３．各アクティビティのコストドライバーを選択する。
コストドライバーとは、増減により間接費が比例的に増減する要因です。たとえば注文処理であれば、注文書の枚数、種類数などになるでしょう。
４．コストドライバーのチャージレート（賃率）を算出する。
上記の注文処理を例に考えてみましょう。配分された間接費が１００、注文書が１０枚とすると、チャージレートは１００／１０枚＝１枚当たり１０となります。
５．チャージレートに基づき、間接費を各製品に配分する。
上記の発注業務であれば、注文書の枚数に応じて、１枚当たり１０を各製品に配分することになります。
中小企業の中には、製品の原価がどういう構成で成り立っているのか、知らないところも多い。
この先行き不透明な時代に、自分たちが手掛けているものまで不透明で良いのでしょうか。
どこに改善の余地、コストダウンの種があるのかを、しっかり掴むためにも、原価を正しく求めてみませんか？
